エリアにおいて顧客密着の施工サービスを展開するための方法の一つとして、地場の有力設備工事会社を買収する方法も考えられる。たとえば二〇〇八年、主に電気工事を行う関電工は、約六億円をかけ、主に中部・関西地区で空調・衛生設備工事を営む川崎設備に対するＴＯＢを成立させ子会社化した。これは、顧客密着戦略の一環と捉えることができる。また、メーカーの選択と集中の動きが加速するなかで、メーカーの設備工事子会社が売却の対象となり、大手設備工事会社が傘下に収める可能性も想定される。
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優秀な技能工を地場において確保するためには、人材育成も欠かせない。自社の人材育成とともに、協力会社の人材育成も支援することは、協力会社も含めたグループ全体での現場力の向上に役立つ。そのためには、教育施設の運営や、社内における技術資格認定制度の創設・活用、技術力に応じた昇給・昇格制度の創設・活用などが有効であると考えられる。